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クリエイティブを加速させる方程式は「言葉」×「マネージメント」

株式会社ディーイーシー・マネージメントオフィス

創業からまもなく25年を迎えようとしているDECマネージメントオフィス。グラフィック、新聞、WEB、映像まで、あらゆるメディアを使った広告クリエイティブを得意とし、様々なクライアント企業からの依頼に応えてきた。移り変わりの早い業界で、長きに渡り活躍を続けるその背景にはどんな思想やルールがあるのだろうか。コミュニケーションデザイン部の秋山裕太さん(クリエイティブディレクター)、島村隆宏さん(プロデューサー)、中根佳菜子さん(アートディレクター)の3名に話を伺った。

取材・文:梶山ひろみ 撮影:中村ナリコ(2016/09/01)

相手の根っこを知り、課題に最もフィットするアイデアを練る

DECマネージメントオフィス(以下、DEC)は現在、グラフィックにWEB、映像、リアルイベントなど様々なクリエイティブを手掛けている。しかし創業時から今のスタイルで仕事をしていたわけではなく、意外にもキャンペーン事務局の運営からスタートした会社だ。その後イベント運営をはじめ、時代に合わせて領域を広げていった。秋山さん曰く、「これで完成ということは一切なく、進化を求めて、ずっとマイナーチェンジを重ねてきた。常に発展途上の会社」なのだそうだ。

秋山:まず自分たちがこうありたいという欲望、次にお客様から発せられる「こんなことできないかな?」といった要請、そして時代の空気に合わせていく意識。この3つの要素を反映しながら、徐々に事業領域を拡大し、進化を遂げてきました。だから25年近くも続いている。「うちはこれしかやらない」といった固執はしないので、クライアントも幅広く、同時に弊社スタッフのバックボーンも多様で、少人数ながら層の厚さも個性かと思います。

秋山 裕太さん(クリエイティブディレクター)

秋山 裕太さん(クリエイティブディレクター)

現在のようにクライアントの課題に対し、どんなアプローチが最適なのかを見極め、アウトプットのカタチにとらわれず、最もフィットするアイデアを提案するスタイルが確立されたのは5年程前のこと。半年前に入社した島村さんは、受託案件ばかりではなく、根本から関わる姿勢に惹かれ、転職を決意した。

島村:前職も映像やWEBのコンテンツなどを制作する広告業界にいました。しかし、コンテンツメーカーとして求められているアウトプットに対して、時にお客様が伝えるべき「本質」とのズレや、そのコミュニケーションプランの根幹に関わることの出来ない「ジレンマ」のようなものを感じていました。一方、DECでは「お客様はAというアウトプットを望んでいるけれど、そもそも本当にAでいいのだろうか?」というところから考えることができる。お客様にとっては当たり前のことでも、僕らがエンドユーザー側の視点で課題を見つめ、提案することで、新しい気づきになったという嬉しいお話も何度か聞いたことがあります。

秋山:「このブランドがもたらす一番の価値って何でしょう?」とか、「広告をやる前提になっていますが、本当に必要でしょうか?」「このプロジェクトを実現し、世の中をどう変えたいですか?」と“そもそも“の目線で質問をしながら、お客様と根源的なことまで一度さかのぼって考えてみるんです。ブランド名の由来や、歴史的背景についてなども必ず聞くようにしています。そうすることで、お客様の価値観に立脚したプレゼンができ、理解していただきやすくなるんです。

何より守るべきはクオリティ。優れた工程管理の背景にあるもの

「DECマネージメントオフィス」という社名にある通り、クリエイティブにおけるマネージメント=工程管理を得意としているDEC。会社の起源であるイベント運営で、失敗の許されない一発勝負の現場を積み重ねてきたことが大きく影響している。

秋山:社名でマネージメントと謳っている以上、そこは外せません。作るものはいいけど、その他はルーズというのはあり得ない。ご安心いただきながら、気持ちよくプロジェクトを遂行することをモットーにしていますし、そこをさらに磨いていくべきだと思っています。

中根:もちろん、臨機応変さが必要な仕事でもあります。そんなとき、遅れる寸前になって「遅れます」と伝えるのは、お客様にとってはストレスでしかありません。ですので、事前に「こういうスケジュールになってしまいますが、後ろでこうカバーします」と都度ご説明して、ご納得いただけるようにしています。

島村隆宏さん(プロデューサー)

島村隆宏さん(プロデューサー)

島村:広告業界で仕事をしていると、既に作るものが決まっている場合もあります。たとえば1ヶ月後にローンチというお客様のご要望に合わせて進めていかなければならないことも少なくありません。その中でも、お客様と同じ目線、同じ場所に立って、一緒に課題や本質のところから考えて、より柔軟なご提案をしていくことを大切にしたいと思っています。

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作り手だけが「数字を知らぬ、存ぜぬ」では時代錯誤。クリエイターにも徹底する原価意識